内定をもらって、その後内定式に出る方も多いと思いますが、それから入社式までには内定者研修があると思います。これは入社する前に研修をしておいて、スムーズに業務に臨めるようにしておくなど、そういった意味があると思いますけど、この入社前の研修は期間はそれぞれです。１回しかやらない場合もあれば、何度もやる場合もあり、トータルで結構な時間拘束されることもあります。その結果、入社の意思を固めていたのが、辞退したくなってきたというケースもあると思います。内定者研修は、結構入社式に近い時期に行われることもあります。１０～３月あたりまでの期間で行われると思うので、入社の時期がまだ先という場合もあれば、結構近いという場合もあります。そんな時期に内定辞退をしても良いのでしょうか？基本的には問題ありません。内定者研修の時期は、それぞれ違いますが、１０月だろうが、３月だろうが、それに参加してみてやっぱりダメそうだと感じたら、内定辞退をするのは仕方ないでしょう。
選考のときや内定式では良かったものの、研修を通じて、ここは自分に合いそうにないとか、ここで働いていてもダメそうだと感じたら、内定辞退をするのも１つの策です。あまり遅い時期になると、憚れるのもありますが、ただその時点にならないと分からなかった理由で内定辞退をするならばしょうがないでしょう。その時期になってようやく企業の本性が見える場合もあります。例えば、ニュースで話題になったのは、研修で名堀やマラソンみたいなのをさせた企業です。どこだったか？は忘れましたが、これって何の意味があるの？と思えるようなものを研修中にさせていたのです。憶測によると、その企業はブラック企業で、あえて無理難題というか、きつい作業をさせて、それについてこれた人だけを最終的に採用するのが目的では？ともされていました。ブラック企業の手口として、たくさん採用して、その中で根性のある奴、企業のどんな無理難題も素直に従って、聞いてくれる人だけを残そうとしている。だから、わざと辞めたくなるような研修をさせて、実際多くが辞めていく中で、残った少数精鋭の人だけを最終的に採用するに近いのかもしれません。
研修中に辛いと感じた、辞めたいと感じた企業が全てそういうわけではないでしょうけど、結果的にそうなってしまう可能性はあるのです。ただ、学生としては困りますよね。ブラック企業か？どうかはともかくとして、自分が辞めたくなるような企業ならば入社する意思なんか持ちません。ただ、それが判明したのが研修期間となれば、就職活動をする時間はあまり残されておらず、再開しても内定がまたとれるか？は分かりません。だからこそ、この時期にあえて研修を行って、本性を出して、就職活動を再開して別に企業に内定をもらって逃げられないようにしているのか？という憶測も立ちます。そういう企業は少ないかもしれませんが、そういう企業は中にはあるかもしれないので、注意したいですね。だからこそ、学生にとっては３月のギリギリまで企業をちゃんと見ることが大切になります。そういう企業が存在する可能性があるからこそ、内定承諾を遅らせて、保留状態にして、３月ギリギリになってから辞退するか？承諾するか？考えないといけないというか、そういう口実を与えてしまいます。そういう企業が実際にあるのならば、それだけ学生が慎重に最後まで企業の本性を見極めてから決めるのもしょうがないとなってしまうのです。
一応法律的には、３月の中旬、つまり入社式の２週間前まではOKとなっているので、その時期までは内定辞退をしても構いません。就活生からしてみれば、一生を決める就職先なわけですから、絶対に失敗したくないので、そりゃ選ぶのに時間をかけるのもしょうがないですし、研修中や研修後に改めて考えたときに、やっぱり内定辞退をしたいと思うのはしょうがないのです。だって、不本意な気持ちで入社されてオ企業の方が困るでしょうから。だから、いろいろな原因で辞退をしたくなった場合には、それは入ってもらわない方が企業にとってもプラスではないでしょうか？だからこそ、学生が慎重に時間をかけて企業を見極めること、しっかりと考えたうえで内定辞退をすることは、企業にとっても長期的に見たら最善の選択と言えるのではないでしょうか？研修中でも、研修後でも、やっぱり無理そうと思ったら、ある程度真剣にじっくりと考えた上で内定辞退をするのはやむを得ないのでしょう。内定辞退を怖がったり、申し訳ないから遠慮したりすると、自分が困るかもしれないだけですから。就職先という非常に大きな選択では、本当に後悔をしないように考えていってください。研修中や研修を終えた後でも遅くありませんから。もしかしたら研修費用を返せと言われたりするかもしれませんが、基本的には返さないと言っておけば良いと思いますけどね。研修が特別必要なモノでない限りは、そもそも研修を実施する大義名分がないので。相手も裁判を起こすくらいの度胸があるならば、面倒なことになりますが、普通はないと思います。企業も暇ではないので。そういうことに巻き込まれたくないのであれば、払ってしまっても良いかもしれませんけどね。
